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【MMA】審判の技術向上や育成を目的にする日本MMA審判機構が会見

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2018/05/30(水)UP

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<役員一覧>

会 長 豊永 稔(湘南総合法務行政書士事務所代表
プロ修斗、パンクラス、DEEP・DEEP JEWELS、RIZIN審判員他)
副会長 植松直哉(一般社団法人日本ブラジリアン柔術連盟理事・審判部長、DEEP、DEEP JEWELS、GRANDSLAM審判員他)
副会長 松宮智生(清和大学法学部准教授)
理 事 高本裕和(高本道場代表、パンクラス、RIZIN審判員他)
理 事 中川知己(RIZINドーピング検査部部長、UFC JAPAN、DEEP、DEEP JEWELSチーフドクター)
理 事 福田正人(RIZIN審判部長、DEEP、DEEP JEWELS審判部長、プロ修斗、パンクラス、ZST審判員他)
理 事 横山忠志(一般社団法人日本修斗協会副会長、プロ修斗審判員)

<事業内容>

1.審判員の技能向上のための講習・研修等の実施

2.審判員の養成・認定
 日本MMA審判機構(Japan MMA Officials Committee:JMOC)は、MMA審判員を養成・育成および認証する中立な第三者機関を目指す。
(1)講習・研修プログラムの体系化
・教材の開発
・講習・研修の制度化

(2)プログラム案
・現役審判員の技能向上のための講習・研修
・審判志望者への基礎理論講習
・実践講習:各種アマチュア大会などでの実践講習

(3)審判員資格の認証:資格認定・更新、等級等の要件を制度化

3.各種競技運営指針(ガイドライン)等の発信
 MMAが競技として社会に広く認容されるものとなるよう、MMAに関わるすべての関係プロモーション・団体、競技運営組織等が、競技運営に関する一定の基準を共通に認識することを目的として、指針(ルール解釈、各種ガイドライン)や関連する情報を発信する。

4.各団体審判部間の情報共有
 各団体で発生した事例等の情報を共有し、日本全体の競技運営水準の向上を目指す。また、情報共有を通じて、可能な限りにおいてルール、レギュレーション等の均一化を目指す。

5.国内外の競技運営組織(コミッション等)との連携

6.ルールやレギュレーション等の監修・認証
 各プロモーション・団体にて施行するMMAのルールやレギュレーションが、競技として社会に広く容認されるものであるか、第三者機関として精査し、監修・認証を行う。

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●編集部オススメ

・日本初となる審判の第三者機関が発足

・米コミッションの競技運営体制を視察

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