【MMA】日本初となる審判の第三者機関が発足

2018/05/01（火）UP
（最終更新：2018/05/01 17:32）

　プロ修斗、パンクラス、DEEP、RIZIN など国内主要MMA（総合格闘技）プロモーションで活動する現役審判員有志が主体となり、審判員の養成・認定などを主要事業とする「一般社団法人日本MMA 審判機構」（代表理事：豊永稔）が設立された（法人設立日：2017年11月1日）ことが発表された。

「日本MMA審判機構」は、既存のプロモーションから独立した第三者機関として、MMA審判員を養成・認定する事業を展開する。今後は各プロモーション審判部との連携を図り、日本のMMA競技の安全かつ公正な競技運営に貢献していくとの方針。

　日本には、アメリカ各州のアスレチック・コミッションのようなMMAの競技を統括する組織は存在せず、主に各プロモーション傘下の審判部がそれぞれ競技運営を行ってきた。審判員の養成・認定も各審判部が独自に担ってきたが、継続的に一定レベル以上の審判員を輩出しているプロモーションは限られており、審判員の数も不足している。

　審判員に対する教育・研修は、各審判部において指導的立場にある一部審判員の個人的な負担のもとに行われており、必ずしも組織的に行われているわけではない。また、プロモーションによって審判員の技量にも差が生じており、MMA競技に高い危険性が内在するにもかかわらず、審判員の技術レベルが確実に保証されているとは言い難い現状がある。

　近年、審判員有志がプロモーションの垣根を越えて、前述のような現状に対する問題意識を共有、各プロモーションが独自に審判員を採用している現状を見直し、組織的に審判員を養成・認定するシステムを導入する必要性について意見の一致をみた。これを契機に、プロモーションから独立した中立の第三者機関による新しい養成・認定システム構築に向けて、審判員有志が主体となって、実現のための環境整備を進めてきた。

　2017年の春から夏にかけて、法人設立に向けての事業計画案が作成され、同年11月1日、新たな第三者機関として「日本MMA審判機構」が一般社団法人の法人格をもって立ち上がった。今後は各プロモーション審判部との連携を図りながら、具体的な事業を推進していく予定。これまで個人的な献身によってなされてきた審判員の養成を組織的に行い、MMA審判員の継続的な養成と技量の向上を通じて、日本のMMA競技の安全かつ公正な競技運営に貢献していくという。

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